コロナ禍を経て、テレワークは多様な企業で定着

新型コロナウイルス感染症の流行によって、企業ではテレワークが急速に普及しました。テレワークの全国的な実態を明らかにするため、全国のすべての上場企業に郵送調査を実施しました。

調査時点で、テレワークを実施している企業は70%でした。大企業やIT企業で導入率が高い傾向がありましたが、中小企業や幅広い業種でもテレワークが広がっていることがわかりました。

主流は出勤とテレワークを組み合わせるハイブリッド勤務

さらに調査結果をみると、従業員の大多数がテレワークをしている企業と、一部がテレワークをしている企業に二極化していました。また、テレワーク日数は週2～3日が40％と最多であり、出勤とテレワークを組み合わせるハイブリッド勤務が主流であることがわかりました。

テレワークは、企業にとって多様な人材の確保や生産性向上というメリットもあります。テレワークの目的が、感染予防から、本来の目的である「多様な働き方の実現」にシフトしつつあるのかもしれません。



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